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學びの特色とカリキュラム

CURRICULUM 學びの特色とカリキュラム

學びの特色とカリキュラム

コミュニティ人間科學部は、學部の人材育成目的の達成のため、以下のような専門教育科目群と、外國語科目及び青山スタンダード科目で構成される教育課程を編成します。

第0群:學部必修科目
第Ⅰ群:子ども?若者活動支援プログラム
第Ⅱ群:女性活動支援プログラム
第Ⅲ群:コミュニティ活動支援プログラム
第Ⅳ群:コミュニティ資源継承プログラム
第Ⅴ群:コミュニティ創生計畫プログラム
第Ⅵ群:専門技能科目

學部必修科目(第0群)には、コミュニティ人間科學部に入學したすべての學生が履修すべき科目を位置づけ、講義形式で開講される學部基礎科目、研究理解科目と、これらの科目を踏まえて実踐的な內容を扱う演習科目により構成します。

第Ⅰ群~第Ⅴ群では、地域の社會と人々にかかわる諸課題の理解を深め、かつ、それらに対して実踐的な対応を図る能力を育成するため、5 つの履修プログラムが設定されています。學生のみなさんはいずれかのプログラムを中心に、將來設計につながる學修を進めることになります。第Ⅵ群には、社會教育主事資格?司書資格?學蕓員資格?社會調査士資格に関連した科目を配置します。

學びの5つの専門領域と 実踐知を育むカリキュラム體系

地域社會と人々に関わる諸課題を5つの履修プログラムとして設計。
各プログラムに設けた地域実習科目で地域の問題解決のために
必要な知識?技術の修得をめざします。
また、必修科目では學部基礎科目と研究理解科目を踏まえて、
実踐的な內容を扱う演習科目へと學びを深めます。

コミュニティ人間科學科の學科科目

 第0群の學部必修科目は、講義形式で開講する學部基礎科目(4 科目)、
 研究方法を學ぶ研究理解科目(3 科目)、學部基礎科目と研究理解科目を踏まえて実踐的に學修する演習科目(8 科目)から構成されています。

 學部基礎科目は、地域社會(コミュニティ)と人間に関する原理的な理解を深める科目であり、本學部の學修の基礎となる知識を修得します。
 研究理解科目は、本學部の基礎的な研究方法である社會調査の方法を、段階的に、かつ、體系的に學べるようにしています。
 演習科目は、1 年次から4 年次のすべての時期に配置し、少人數での指導を行います。

 第Ⅰ群から第Ⅴ群は、地域社會とそこに生活する人々にかかわる諸課題を5 つに區分し、それぞれの內容を深めるための科目群となっています。

 第Ⅵ群は、本學部で取得できる資格に必要な科目のうち、第0群から第Ⅴ群までには収まらない専門的技能の育成に資する科目群となっています。

主要科目の特長はこちら

COURSE MODEL 履修モデル

5つの履修プログラム

2年次より、5つの履修プログラムから、選択したプログラムを中心に學習します。※ここで紹介する履修モデルは、あくまでも一例です。

Ⅰ:子ども?若者活動支援プログラム
地域社會(コミュニティ)における子どもと若者の活動について、子どもと若者の成長?発達などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識?技術を學びます。

Ⅱ:女性活動支援プログラム
地域社會(コミュニティ)における女性の活動について、女性の生活?社會參加などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識?技術を學びます。

Ⅲ:コミュニティ活動支援プログラム
地域社會(コミュニティ)における、さまざまな人々(高齢者?障がい者を含む)の活動について、地域スポーツ?社會福祉?ボランティア活動などの基礎を理解した上で、日常生活や職業生活の諸活動を支援する知識?技術を學びます。

Ⅳ:コミュニティ資源継承プログラム
地域社會(コミュニティ)の文化資産や情報資源について、それを取り扱う社會的な機構(博物館、図書館、アーカイブなど)を理解した上で、後世への継承、同時代における伝達と活用に必要な知識?技術を學びます。

Ⅴ:コミュニティ創生計畫プログラム
より豊かな地域社會(コミュニティ)を創り出す方策について、さまざまな思想?理念と地域社會を成り立たせている制度を理解した上で、実踐的な計畫策定に必要となる知識?技術を學びます。

COURSE FEATURES 主要科目の特長

STUDY PROGRAM.01
子ども?若者活動支援プログラム

地域社會(コミュニティ)における子どもと若者の活動について、子どもと若者の成長?発達などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識?技術を學びます。

主な科目  
子ども活動支援原論 子どもは、家庭や地域社會において大人や社會からの支援を受けながら、個人としてまた社會の一員として成長?発達し、人間関係を築き、さまざまな活動に參加するようになっていきます。本科目では、公的統計や調査報告などの資料?データを用いながら、子どもの成長?発達及び活動の様子と大人や社會による支援の様相に関する學習を行い、それらの特徴と課題についての理解を深め、課題解決の方策を探る力を修得することをめざします。
幼児教育者支援論 幼稚園教諭?保育士?保育教諭等の幼児教育者支援について、幼児教育関係者?団體の支援や國?地方自治體の環境整備等の検討も含めながら、課題や今後の方向性?方策について考えます。

STUDY PROGRAM.02
女性活動支援プログラム

地域社會(コミュニティ)における女性の活動について、女性の生活?社會參加などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識?技術を學びます。

主な科目  
家庭教育支援論 家庭の教育力の低下、親の育児不安等への懸念から地域による家庭教育支援の必要性が論じられています。この科目では、家庭教育の特徴に觸れた上で、単身世帯の増加、少子高齢社會、働く母親や非正規就労者の増加等、大きく変化し続けている社會と家庭のあり方に即した支援のあり方を探ります。
地域と家族?子育て 主に就學前の子どもが育つ場、子どもを育てる場として地域に著目し、地域や家族が抱える課題について、多様な実踐例を通して理解を深めていきます。就學前の子どもが過ごす場所として日本では幼稚園や保育所が一般的ですが、この授業では認可外の保育や野外での保育を取り上げて、その背景にある地域や家族の課題について理解します。

STUDY PROGRAM.03
コミュニティ活動支援プログラム

地域社會(コミュニティ)における、さまざまな人々(高齢者?障がい者を含む)の活動について、地域スポーツ?社會福祉?ボランティア活動などの基礎を理解した上で、日常生活や職業生活の諸活動を支援する知識?技術を學びます。

主な科目  
コミュニティ活動支援論 地域社會をめぐる問題狀況について、地域を基盤として生活する人々の観點から整理し、地域づくりに関わる人々の自発的?集団的な活動の意味や可能性、活動に伴う諸課題を検討する。そのうえで、地域を基盤とした諸活動を「支援する」という発想や具體的な方策?仕組み、支援する主體(行政?民間)それぞれの役割や機能等を考察する。
地域と教育専門職の社會學 職務の遂行に高度な専門的知識?スキルを必要とし、職務上の自律性を有する職業を指して専門職と呼びます。地域社會の機能的運営にとって、すぐれた人材を専門職へとリクルートし(育成、採用し)、その質を高めることは重要な課題となります。この授業では、教育専門職(學校教員)を主な事例として學びます。

STUDY PROGRAM.04
コミュニティ資源継承プログラム

地域社會(コミュニティ)の文化資産や情報資源について、それを取り扱う社會的な機構(博物館、図書館、アーカイブなど)を理解した上で、後世への継承、同時代における伝達と活用に必要な知識?技術を學びます。

主な科目  
コミュニティ情報継承概論 コミュニティ(地域社會)における情報継承という現象に関して、基礎的事項を幅広く學習することを目的としています。とりわけ,図書館やアーカイブなど,情報継承のために設置されている社會機関の歴史と理念、制度と役割に対して理解を深めます。また、そうした機関で取り扱われる情報內容の種類と特性、適用されている方法の意義と原理、活用されているメディアに焦點を合わせて検討します。
コミュニティ文化資源概論 地域社會が保有している文化資源は、コミュニティのまとまりをつくったり、地域社會の振興や人々のアイデンティティの形成等にかかわるなど、地域社會にとって重要な存在です。ここでは地域の文化資源を代表するものとして、特に、博物館資料を取り上げ、その収集?整理?保管等に関する理論や方法について解説します。

STUDY PROGRAM.05
コミュニティ創生計畫プログラム

より豊かな地域社會(コミュニティ)を創り出す方策について、さまざまな思想?理念と地域社會を成り立たせている制度を理解した上で、実踐的な計畫策定に必要となる知識?技術を學びます。

主な科目  
コミュニティ創生計畫論 日本の地域、特に「地方」とされる地域は、経済の停滯や人口減少など複數の困難な問題に直面しています。それらに対処するために、自治體行政は計畫を策定し、地域の運営を行ってきた歴史があります。本授業では、現在の日本の地域の問題を概観した上で、地域で策定される計畫、その中でも、1)都市計畫、2)総合計畫、3)地方版「総合戦略」、の三點について検討し、地域のデザインの仕方について考えます。
地域共生原論 アメリカというと、今日では「移民の國」、「多文化社會」というイメージが強いですが、その歴史の影には入植者植民地主義、人種差別、移民排斥、女性差別、性的マイノリティの抑圧がありました。「多様性」と常に向き合ってきたアメリカ合衆國の経験を事例として取り上げ、私たちが様々な差異を認めつつ、地域で共生していく方法を模索します。

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